応募者から質問の多かった項目をまとめました。採用、待遇、研修などについての疑問をクリアにし、安心してご応募ください。

CATEGORY 01

応募について

Q.
未経験でも応募できますか?

もちろん可能です。当社では、約半数の社員が未経験で入社し、不動産のプロへと成長を遂げています。

Q.
年齢制限はありますか?

定年の60歳までは、年齢を問わずご応募をお待ちしています。また年齢によって、求められるスキルや雇用条件が異なる場合もあります。

Q.
学歴制限はありますか?

ありません。当社は、人物重視で採用を行っています。

Q.
配属先は希望できますか?

可能です。最初の配属先については100%希望が叶います。ただし、経験を積んだ後に異動の可能性はあります。

Q.
入社日の相談はできますか?

できます。現在就業中の方もお気軽にご相談ください。

Q.
職場見学はできますか?

可能です。内容は、工事現場見学、オフィス見学、1日OJT体験など希望に応じてさまざまです。このほかにも、見学してみたい場所があれば積極的に教えてください。

Q.
選考の流れを教えてください

①書類選考
②適性検査(学力を測るものではありません)
③面接(1回)
④内定

面接から内定まで、できる限り迅速にご連絡いたします。応募職種、条件によっては、面接を2回実施する場合もございます。

Q.
採用試験の内容を教えてください

適性検査と面接を行います。適性検査は考え方の傾向を確認する内容です。面接回数は状況により1~2回。面接官を務めるのは取締役以上の役職者です。

CATEGORY 02

待遇・福利厚生について

Q.
昇給・賞与について詳しく教えてください

成果を上げると随時昇給のチャンスがあり、毎月昇給することも可能です。また賞与の支給額に関しては、過去の実績では7月と12月に給与の1.5ヶ月分を支給しています。賞与は、新入社員の方は2年目からの支給となります。

Q.
車・バイク通勤はできますか?

基本的には可能ですが、事業所によって異なります。また駐車場はご自身でご用意いただき、駐車代も自己負担でお願いします。

Q.
交通費の支給はありますか?

公共交通機関を利用する場合は、定期代を全額支給します(上限なし)。車・バイク通勤の場合は、通勤距離に応じて交通費を支給します。

Q.
休日・休暇について教えてください

水曜+他1日の完全週休2日制です。シフトは部署内で調整しており、土曜・日曜のいずれかに休むこともできます。GW・夏期・年末年始には連休があり、年間休日は118日です。

Q.
社会保険には加入できますか?

雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険を完備しています。

Q.
健康診断は受診できますか?

4~6月の間に指定の医療機関で受診していただきます。

Q.
産休・育休・介護休暇はありますか?

いずれも取得いただけます。

Q.
子育てサポートはありますか?

グループ会社が運営する保育園『GreenHouse』の保育料が無料になります。対象年齢は生後6ヶ月から。新大阪園・板宿園・尼崎園があり、勤務地やお住まいに近い園を選べます。 GreenHouseHPはこちら

Q.
再雇用制度はありますか?

あります。上限は65歳です。

CATEGORY 03

仕事について

Q.
入社後の研修・教育フローについて教えてください

入社からの3ヶ月間は、仕事をじっくり覚えてもらう期間として、教育係の先輩によるOJTを実施しています。打ち合わせや交渉に同席してノウハウを学べる機会もあり、不動産業界や外回りの仕事がはじめての方でも安心です。

Q.
各営業所の社員数は何名ですか?

大阪本店6名(不動産総合職3名、事務3名)、 神戸支店8名(不動産総合職5名、事務3名)です。

Q.
スキルアップに応じた手当はありますか?

宅地建物取引士を取得すると月2万円の資格手当が付与されます。事務職の場合も同様です。

Q.
残業は多いですか?

営業は月平均10時間、事務員は3時間ほどです。効率よく業務を進め、定時に退勤している社員もいます。営業は休日出勤が年間平均9回ほどありますが、振替休日は取っていただきます。

Q.
キャリアアップ、キャリアチェンジはできますか?

可能です。グループ会社へキャリアチェンジをして、活躍されている方もいらっしゃいます。

Q.
他の職場とのダブルワークは可能ですか?

原則禁止です。ただし、スキルや能力によっては可能なケースもございますので、ご相談ください。

Q.
スタッフが使用できる設備について教えてください。

営業職には、専用車、iPhone、iPadを支給し、営業事務職にはiPhoneを支給しています。

Q.
感染対策はしていますか?

マスクや消毒など基本的な対策のほか、オンライン会議を実施しています。外回りが多い職場なので、時間の節約にも役立っています。緊急事態宣言中は、時短営業をしています。

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